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JTG | 技術募集
NEWS・お知らせ
技術移転・事業化支援コンサルティング会社i-deals社との業務提携
BIO Internationalがオンラインへ!
大手製薬企業を中心としたバイオ技術産業界における世界最大の年次会議 “BIO International Convention”が、今年は“BIO Digital”としてオンライン・ヴァーチャル会議という新しいフォーマットで開催されます
オーストラリア オープン・イノベーション・ウェビナー2020 開催のご案内(終了)
オーストラリア・ビクトリア州政府は東京オフィスを拠点に日本で40年以上の活動をしてきており、ビクトリア州の研究機関と日本の企業、研究機関との更なる連携を促進するためにこの度のウェビナーを開催致します。
東京オフィス移転のお知らせ!
(株)ジャパン・テクノロジー・グループ(JTG)は、2021年2月1日(月)よりオフィスを移転しました。
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オーストラリア オープン・イノベーション・ウェビナー2021 開催のご案内 (終了)
今回のウェビナーでは、オーストラリアの最先端のNutrition & Health研究にフォーカスしたアンチエイジングやヘルスフードなど、日本でも重要課題とされている高齢化社会での健康増進に関連した研究について発表いたします。
パーソナルケア分野の欧州企業が、化粧品やパーソナルケア製品に一般的に使用されているBHT(ジブチルヒドロキシトルエン)を置き換えるために微細藻類に来る天然抗酸化物質の専門知識、スタートアップ、解決策、アイデア、革新、技術を求めています。
この企業は、グローバルに事業展開する化粧品やパーソナルケア産業の原料の分野でヨーロッパをリードする国際企業であり、BHTに代わる天然微細藻類の抗酸化物質を開発し市場に投入することを最終目標として、微細藻類由来の天然抗酸化物質を取り扱う経験を持つ研究者またはスタートアップを含む企業との共同研究開発の機会を積極的に探しています。
BHT(ブチルヒドロキシトルエン)は脂溶性の合成化合物で、味や色の変化を引き起こす可能性のある製品中の成分の自動酸化速度を遅らせるために、化粧品の保存によく使用されています。
BHTが皮膚に対する毒性作用を持つことはよく知られています。様々なメカニズムの研究から、BHTの毒性は親電子性代謝物に関係していることが示唆されています。予測臨床試験において、100%BHTは軽度の刺激性であり、中程度の感作性でした。誘発的な皮膚テストでは、BHT(1%~2%の濃度範囲)は少数の患者に陽性反応を引き起こしました。
そのため、化粧品会社はBHTに代わる天然の酸化防止剤を探しているのです。これまで、BHTに代わる天然抗酸化物質として、野菜エキス由来のものが主に注目されてきましたが、微細藻類はまだあまり注目されていませんでした。微細藻類とは、淡水や海洋に生息する微細な藻類で、水柱や堆積物の中に生息しています。単細胞で、個々に、あるいは連鎖や集団で存在します。微細藻類の生物多様性は非常に高く、ほとんど未開発の資源であり、多くの属に属する約20万~80万種が存在し、そのうち約5万種が記載されていると推定されています。藻類バイオマスに由来する15,000以上の新規化合物が化学的に決定されています。これらの微細藻類のほとんどは、カロテノイド、抗酸化物質、脂肪酸、酵素、ポリマー、ペプチド、毒素、ステロールなどのユニークな製品を生産します。
この企業は、野菜、香辛料、微細藻類など、ほとんどの天然資源から化合物を抽出するために必要な非常に優れた理解、ノウハウ、経験、すべての技術や設備を所有しています。技術の提案者は、微細藻類や酸化防止剤の分野で何か新しい技術やノウハウを有するのであれば、この企業と提携することで、その技術や知識を次のレベルへと引き上げるチャンスがあります。
化粧品やパーソナルケア製品のBHTに代わる微細藻類からの天然抗酸化物質
背景・詳細
• 共同研究/開発
• ライセンス
• 特許譲渡
• 合弁事業
技術成熟度レベル(TRL):TRL5以上
2023/5/17 掲載
パーソナルケア分野の欧州企業が、化粧品やパーソナルケア製品に一般的に使用されているBHT(ジブチルヒドロキシトルエン)を置き換えるために微細藻類に来る天然抗酸化物質に関わる技術および共同研究・開発先を探しています。
概要
技術要件
<技術要件>
• 現段階では、詳細な技術的な要件は設けていない。化粧品やパーソナルケア製品のための微細藻類の酸化防止剤の分野における新しい技術やアプローチを含む提案を期待している。
• BHTの代替以外にも、アンチエイジングを目的とした藻類や、保湿や肌の修復を目的とした微細藻類にも興味がある。
<解決可能な分野>
• 共同研究・開発先としては、植物学、特に微細藻類、抗酸化物質の専門家である学術関係者または企業が対象となると考えている。
評価対象外の技術
特になし
望ましい連携形態
• 共同研究/開発
• ライセンス
• 特許譲渡
• 合弁事業
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(興味のある技術ニーズのタイトルまたはURLを明記ください)
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※ 上記掲載内容は、ジャパン・テクノロジー・グループ(JTG)が各ニーズの概要や要点を、独自に整理・要約・
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